新聞広告の疑問解決

新聞広告をのせるには審査がある!?落ちるとどうなるの?

確実性を上げるために、ネットでの事前テストという方法があります

別のページの「新聞広告には、掲載禁止用語があるって聞いたけど?」でも触れましたが、新聞広告には日本新聞協会の審査を受ける必要があります。
審査の流れと、もし「掲載不可」と言われた場合にどうなるかをご紹介します。

入稿すると、勝手に審査に回されます

日本新聞協会の審査は、自主的に新聞協会が行っているものです。
お客様から特別なアクションは必要ありません。
代理店からでも直接取引でも、契約が成立して原稿を入稿すれば、自動的に審査に回されるようになっています。
通常、どんな媒体でも広告原稿のチェックが入るのは通常のことですので、入稿スケジュールは雑誌広告などと比べて別段長いということはありません。
入稿後に、もし問題があれば連絡がいきます。

日本新聞協会の広告規定では、性的表現、暴力表現、似非科学や迷信、反社会的行為の肯定や美化などを禁止する、22の基準を設けています。
明確な「禁止用語」があるわけではなく表現がどう受け止められるかが検討されるので、「A社の広告がOKなのに、B社はダメなんて納得できない」とか「線引きが曖昧だ」ということが、起こります。
しかしゴネてもこれは分かりませんので、原稿を修正しましょう。

もし、掲載不可になっても大丈夫

表現が過激すぎる場合は、抑えた表現にすることが求められます。
原稿を修正して、再入稿し、再審査となります。
まずは指摘された部分の言葉を言い換えてください。
それほど難しくはありません。
新聞社自体が、これをよく用いています。
例えば「着衣の乱れ」「乱暴」などはわかりやすい例ですね。
小学生からお年寄りまで読むことを想定して、直接的に強姦と書くことの影響を考慮した表現です。
例えば、若年層の自殺についてのルポルタージュを広告掲載するとします。
至極真面目な本ですが、こんなキャッチコピーをつけていて、この部分が過激すぎると指摘を受けた場合。

「死にたいという誘惑は、誰しもが持っている」



「消えたいという誘惑は、誰しもが持っている」

このように表現を変えることで通過する場合があります。
どの部分がどう問題なのかは新聞社に聞けば教えてくれますし、弊社も代替案のご用意などアドバイスをさせていただきます
新聞広告の掲載料金はこちらからご覧下さい。

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